療育の仕事に興味を持ち、この仕事に就きたいと考えたとき、給料はどの程度になるのかが気になるところですよね。
そこでこの記事では、療育の中でも代表的な児童指導員という職の平均的な給料やボーナスについてご紹介します。

療育では治療と教育を同時に行なっていきますので、この仕事には児童指導員、理学療法士、作業療法士、言語療法士、介護福祉士など多くの職種が関わっています。
職種によって給料は異なるため、「療育の仕事の給料」とひとくくりにするのは難しいのですが、ここでは療育でも代表的な児童指導員の給料を中心にご紹介していきます。

児童指導員は、障害などによって特別な支援を必要とする子どもを、児童発達支援センターなどの施設で総合的にケアする職業になります。
児童指導員はパートやアルバイトとして働く場合と、正職員として働く場合の2種類があり、それによって給料は大きく変わってきます。

子どもを持ちパートやアルバイトとして働くスタッフの場合、労働時間が短くなってしまうため給料は比較的少なくなります。
したがって、パートやアルバイトの月の平均収入を算出するのは難しいですが、全国的な時給は1200円〜1700円ほどで、平均すると1450円ほどになります。
そして、正職員として働く児童指導員の一般的な平均年収は、450〜550万円となっています。

比較的高い水準にあると感じられるかもしれませんが、その理由は一部の児童指導員が公立の施設で働いていることにあります。
その場合の給料は、公務員給与規定に基づいて決まりますので、ほかの職種と比べて高めになっているのですね。
私立の施設の場合は、事業所にもよりますが経験年数によって給与水準が決まっていくケースが多いです。
民間の施設であってもこの業界は福祉事業の役割が強くなりますので、一般的な公務員の給料をベースに決められています。

もちろん地域によっても平均時給や年収は差がありますので、平均よりも大きく下回っている地域や事業所もあります。
先ほどご紹介した児童指導員のパート・アルバイトの時給1700円は主に首都圏や近畿地方など都市部での相場になり、北海道・東海地方は中間的なレベルですが、沖縄・九州・中国地方などは1200円台にまで下がります。

同様に正職員の場合も都市部での相場は月給30万円前後ですが、沖縄・九州・中国地方ですと22万円ほどの水準になっています。
そのため、もしこれから児童指導員へ転職しようと考えている方で給料を重視されるのであれば、給料相場の高い地域への転職も選択肢に入れるほうがいいかもしれません。

児童指導員は一見すると仕事内容が似ているため、保育士とよく比較されることがあります。
ですが実際は大きな違いがあり、大まかにいうと働く場所の違い、対象とする子どもの年齢の違い、働くときに必要となる資格の違いなどがあります。

この2つの職業はまったく無関係というわけではなく、保育士障害を持つ子どもの面倒を見ることもありますし、そういったふれあいがきっかけで児童指導員を目指す人もいるのですね。

保育士の給料は、厚生労働省の「平成29年度賃金構造基本統計調査」を参照するなら、男性の平均月収が約25.4万円で年収にすると約377.3万円、女性の平均月収が約22.8万円で年収にすると約339.8万円となっています。
あくまで平均ですので、おおよそ300万円〜400万円といったところでしょう。
基本的には児童指導員よりも低くなることが多いようです。

児童発達支援管理責任者は、児童指導員からのキャリアアップとして目指すことになる職業です。
障害を持つ子どものために個別支援計画を作成したり、その計画や事業所のサービスが滞りなく提供されているかなどを管理する立場にあるため、児童指導員よりもわずかですが給料は高くなります。

児童指導員のボーナスは多いところだと4〜5ヶ月分というところもあり、事業所によって待遇にかなり差が出る傾向にあります。
仮に年収400万円の場合だと、平均的なボーナスは約100万円になるでしょう。
所得税などの税金を考慮すると約80万円くらいになります。

給与に関係してくるのは基本給以外にも残業・夜勤・休日出勤の有無、各種手当の整備です。
児童指導員の勤務時間や残業・休日出勤はどのようになっているのでしょうか。

児童指導員の仕事内容を簡単にご紹介すると、ミーティング、作業療育、運動療育、食事・着替え・トイレ介助、送迎、研修、その他事務作業などになります。
仕事内容はハードだといわれることもありますが、その原因はこの業界の需要が低かったからといえます。
現在ではどんどん事業所は増えており、改善傾向にあります。

以前はサービス残業多め、持ち帰り仕事あり、休日が少なめなどのイメージが多かったのですが、最近は週休2日制で残業が少なめ、もしくはなしの事業所も増えてきました。
ただし、児童養護施設などの子どもが入所するタイプの施設であれば、子どもを24時間支援することになりますので、必然的に三交代制などになってきます。

しかし、施設にもよりますが、子どもが日中学校に通っていることを考慮して「断続的労働」を取り入れているところも増えてきました。
この場合の断続的労働とは、朝早くから子どもが学校に行くまで働き、学校に行っている間は休憩を取り、子どもが学校から帰ってきたら再び働き始めるという労働形態になります。

放課後等デイサービス事業所や発達支援センターの場合、児童指導員は基本的に日勤勤務になります。
勤務時間は9:00〜17:00、10:00〜18:00が多いですが、共働きの親御さんの事情を考慮して、こういった通所型施設は7:00～19:00といった、幅が広い勤務時間帯を採用しているところも少なくありません。

こういった事業所は遅番と早番の2つの勤務形態になることが一般的です。
場合によっては残業になることもありますので、労働時間が長くなる可能性がある反面、残業手当などで給料は多くなりますので、自分の事情や希望を考慮して事業所選びをするといいでしょう。

しかしいずれにしても、子どもを相手にする仕事である以上、子どもの体調不良やケガ、トラブルなどが起こることはありますので、そういったことが原因で残業になることは想定しておきましょう。

児童指導員の休日は一般的には土日に関係なく、シフト制で不規則となっていることが多いです。
土日でも支援の需要はあるため、土日や休日に出勤することもあります。
ですが最近では週休二日制や土日休みを導入している事業所も増えてきています。
土曜出勤になった場合でも振替休日を確実に取れたり、希望休日を考慮してもらえたり、年間休日が120日を超える事業所もあり、児童指導員が働きやすい環境が整ってきているといえます。

ただし、事業所によってかなりばらつきがありますので、ワークライフバランスを重視するのであれば、しっかり吟味することが重要です。