心理学卒はどうやって求人を探す？心理職やそれ以外の職種を選ぶポイントも解説
心理学卒の求人・就職については以下のコラムでも詳しく紹介しています。
心理学卒の求人・就職について知りたい人はぜひ参考にしてみてください。
【心理学科を卒業後はどんな就職先を目指す？カウンセラー以外の仕事やおすすめの業界を解説】のページはこちらをクリック
【療育に携わる心理学科卒業生の仕事とは？発達障害児に関わる心理士の役割も紹介】のページはこちらをクリック
心理学卒の求人の定番である心理職とは
心理学卒の人は心理職への就職を希望する人が多いです。心理職とは、心理業務に従事する人を差し、一般的に心理士全般のことを言います。
心理士にはカウンセラーなども含まれ以下の職業が心理職に当てはまると言えるでしょう。
心理士にはカウンセラーなども含まれ以下の職業が心理職に当てはまると言えるでしょう。
- 公認心理士
- 認知心理士
- 臨床心理士
- 企業カウンセラー
これ以外に公務員としての心理職もあります。
心理学卒で心理職の求人を探す前に取得しておくとよい資格
心理学卒の人の場合、在学中に心理系の資格を取得していることも多いでしょう。特に、心理職として就職を希望する場合、以下の資格を取得しておくと求人を探す際に有利に働きやすくなります。
公認心理師
公認心理師は、厚生労働省が認める心理職の国家資格です。
心理状態の観察、心理に問題を抱える人への支援や分析、相談、指導などを行う他、心の健康に関する知識を教育する仕事などを担う資格と言えます。
公認心理師の受験資格には以下の学歴要件が必要です。
心理状態の観察、心理に問題を抱える人への支援や分析、相談、指導などを行う他、心の健康に関する知識を教育する仕事などを担う資格と言えます。
公認心理師の受験資格には以下の学歴要件が必要です。
- 大学において指定の心理学科目を修め、かつ大学院でも指定の心理学科目を修め課程を終了する
- 大学で指定の心理学科目を修め、卒業後一定期間の実務経験を積む
その他主務大臣によって上記に当てはまる人と同等以上の知識や技能を有していると認められた場合、受験資格を得ることができます。
公認心理師の受験資格として、大学在籍中の資格取得は難しいでしょう。そのため、先を見据えて公認心理師の資格を取得するため、大学院への進学や、実務経験として認められる職種への就職を考えるのもひとつの方法です。
公認心理師の受験資格として、大学在籍中の資格取得は難しいでしょう。そのため、先を見据えて公認心理師の資格を取得するため、大学院への進学や、実務経験として認められる職種への就職を考えるのもひとつの方法です。
認定心理士
認定心理士は公益社団法人日本心理学会が認定する民間資格です。国家資格として公認心理士の資格ができるまで、心理士としてのベーシックな資格として認知されていました。
公認心理士は比較的新しくできた資格のため、資格所持者はそう多くありません。そのため、しばらくは認定心理士資格も従来と同じように心理士の基本的な資格として扱われるでしょう。
認定心理士資格は大学で心理学の基礎を履修していることを証明する資格のため、日本心理学会指定の単位を取得していれば申請するだけで資格が取得できます。
つまり、心理学卒の場合申請すればほとんどのケースで資格を取得できます。
心理職の求人を探す前に、心理学の基礎的な資格として取得しておくのがおすすめです。
公認心理士は比較的新しくできた資格のため、資格所持者はそう多くありません。そのため、しばらくは認定心理士資格も従来と同じように心理士の基本的な資格として扱われるでしょう。
認定心理士資格は大学で心理学の基礎を履修していることを証明する資格のため、日本心理学会指定の単位を取得していれば申請するだけで資格が取得できます。
つまり、心理学卒の場合申請すればほとんどのケースで資格を取得できます。
心理職の求人を探す前に、心理学の基礎的な資格として取得しておくのがおすすめです。
臨床心理士
臨床心理士は公益財団法人日本臨床心理資格認定協会が主催している民間資格です。
臨床心理学に基づくアプローチによって、心の問題を抱える人に対して、観察、心理査定、相談、援助、調査、研究、教育などを行う際に重視される資格です。
民間資格とは言え、資格の知名度も高く臨床心理士の求人は多くみられます。
臨床心理士資格の受験資格は以下のとおりです。
臨床心理学に基づくアプローチによって、心の問題を抱える人に対して、観察、心理査定、相談、援助、調査、研究、教育などを行う際に重視される資格です。
民間資格とは言え、資格の知名度も高く臨床心理士の求人は多くみられます。
臨床心理士資格の受験資格は以下のとおりです。
- 主催協会が指定する大学院を終了し所定条件を満たしている
- 臨床心理士養成の専門職外学院を終了している
- 指定大学院と同等の教育歴を持ち、日本で2年以上の心理臨床経験がある
- 医師免許を持ち、2年以上心理臨床経験がある
つまり、臨床心理士になるには一般的に指定大学院を卒業している必要があります。特に医療や療育などの現場では臨床心理士の資格が重視されることも少なくありません。
将来的に臨床心理士として心理職に就きたいのであれば、大学院への進学を検討するのがおすすめです。
将来的に臨床心理士として心理職に就きたいのであれば、大学院への進学を検討するのがおすすめです。
心理学卒で求人を探す際おすすめの資格は国家資格
心理学卒の人が心理職の求人を探す上で取得していると有利な資格をいくつか紹介しましたが、中でもおすすめなのは国家資格である公認心理師です。
公認心理師は2017年に制定された新設の国家資格です。そのため、資格所持者が比較的少なく暫くの間は認定心理士や臨床心理士も従来通りの業務範囲を変わらず継続できることが認められています。
しかし、今後「心理師」として名乗れるのは公認心理師のみとされ、業務内容によっても何らかの変化が訪れる可能性が否めません。
可能性の域に過ぎませんが、今後病院や自治体施設などの心理職では公認心理師資格の有無が重視されることも考えられるでしょう。
これから心理職に就きたいと考えているなら、公認心理師の資格取得を検討してみてはいかがでしょう。
公認心理師は2017年に制定された新設の国家資格です。そのため、資格所持者が比較的少なく暫くの間は認定心理士や臨床心理士も従来通りの業務範囲を変わらず継続できることが認められています。
しかし、今後「心理師」として名乗れるのは公認心理師のみとされ、業務内容によっても何らかの変化が訪れる可能性が否めません。
可能性の域に過ぎませんが、今後病院や自治体施設などの心理職では公認心理師資格の有無が重視されることも考えられるでしょう。
これから心理職に就きたいと考えているなら、公認心理師の資格取得を検討してみてはいかがでしょう。
心理学卒で心理職の求人を探す方法
心理学卒の人が心理職の求人を探すには、以下の方法があります。心理職の中でもどのような職種に就きたいのかを踏まえた上で、自分に合った方法で求人を探してみてください。
一般の求人サイトを利用する
一般の求人サイトや求人誌にも心理職の求人は数多くあります。中でも、臨床心理士の求人が多く、医療、福祉分野のものが多く見つかるでしょう。
ただし、一般の求人サイトでは数多くの求人の中から心理職の仕事に限定して探す必要があります。心理職に特化した求人サイトや、医療求人専門サイト、福祉求人専門サイトなどを利用するのがおすすめです。
ただし、一般の求人サイトでは数多くの求人の中から心理職の仕事に限定して探す必要があります。心理職に特化した求人サイトや、医療求人専門サイト、福祉求人専門サイトなどを利用するのがおすすめです。
就職エージェントを活用する
就活や転職でも人気の就職エージェント・就職コンサルタントを利用するのもおすすめです。
多くの場合、求人サイトと連動しておりエージェントやコンサルタントを利用することで、非公開求人を紹介してもらえる可能性が高いです。
求人に対して明確な条件がある場合、それらの条件を元にエージェントやコンサルタントが精査した求人を紹介してくれるため、楽に探せるメリットもあります。
ただし、エージェント制度やコンサルタントが人気ななか、業界についての知識がない人が年収や条件だけを重視して求人を紹介しているケースも多く見受けられます。
良い環境で長く勤めたいと考えるなら、業界に特化しているエージェントやコンサルタントを利用するのがおすすめです。
多くの場合、求人サイトと連動しておりエージェントやコンサルタントを利用することで、非公開求人を紹介してもらえる可能性が高いです。
求人に対して明確な条件がある場合、それらの条件を元にエージェントやコンサルタントが精査した求人を紹介してくれるため、楽に探せるメリットもあります。
ただし、エージェント制度やコンサルタントが人気ななか、業界についての知識がない人が年収や条件だけを重視して求人を紹介しているケースも多く見受けられます。
良い環境で長く勤めたいと考えるなら、業界に特化しているエージェントやコンサルタントを利用するのがおすすめです。
学会サイトを利用する
心理職として心理学教員や研究員の求人を探したいという人は、学会の人事公募サイトを利用するのがおすすめです。
学会に所属している大学や大学院の教員募集や、児童福祉の心理系職員、警察などの心理研究院公募なども多く掲載されています。
ただし、公募情報なので常に希望する求人がある訳ではありません。また、内容によっては公募期限が終了している求人もあるため注意してください。
学会に所属している大学や大学院の教員募集や、児童福祉の心理系職員、警察などの心理研究院公募なども多く掲載されています。
ただし、公募情報なので常に希望する求人がある訳ではありません。また、内容によっては公募期限が終了している求人もあるため注意してください。
大学や教授に紹介してもらう
大学の就職相談室や、教授などに就職先を紹介してもらう方法もあります。特に、さまざまなキャリアを持っている教授は各方面にツテを持っていることもあるでしょう。希望する職種の求人が、滅多に出ないものの場合、推薦採用を行っていることもあります。
ただし、大学の就職相談室は基本的に在学生のための機関です。卒業後は利用できないことが多いでしょう。教授などの紹介を頼むことに関しても、在学中の関係性が重要になるため、誰にでもできる方法ではありません。
ただし、大学の就職相談室は基本的に在学生のための機関です。卒業後は利用できないことが多いでしょう。教授などの紹介を頼むことに関しても、在学中の関係性が重要になるため、誰にでもできる方法ではありません。
心理学卒で公務員を目指す方法もある
心理職は公務員としての求人もあります。公務員は福利厚生が手厚く、企業や法人と違い倒産などの心配をする必要もないでしょう。年功序列の制度が色濃いものの、長く務める程安定した収入が望めます。
また、社会的信用も高く、公務員経験を積んだ上で一般企業へとチャレンジ転職をするケースも見られます。特に、心理職の公務員試験は難関と言われているため、心理職公務員の職務履歴があれば優秀な人材であることが伝わりやすいでしょう。
心理職公務員になるためには、希望する分野の公務員試験を受けて公務員になる必要があります。また、同じ心理職公務員でも採用先によっては職務内容が異なるケースが見られるため、希望する就職先の職務内容などを細かくリサーチした方がよいです。
また、社会的信用も高く、公務員経験を積んだ上で一般企業へとチャレンジ転職をするケースも見られます。特に、心理職の公務員試験は難関と言われているため、心理職公務員の職務履歴があれば優秀な人材であることが伝わりやすいでしょう。
心理職公務員になるためには、希望する分野の公務員試験を受けて公務員になる必要があります。また、同じ心理職公務員でも採用先によっては職務内容が異なるケースが見られるため、希望する就職先の職務内容などを細かくリサーチした方がよいです。
心理職公務員は4種類
心理職の公務員には以下の4つの種類があります。
国家総合職
国家総合職とはいわゆるキャリア官僚と呼ばれる職種です。中央省庁に所属し、幹部候補生として務めることになります。
国家総合職の中でも、心理職は人間科学に該当します。
2021年度の申込者358名に対して、最終合格者は28名と倍率が高く狭き門です。
国家総合職の中でも、心理職は人間科学に該当します。
2021年度の申込者358名に対して、最終合格者は28名と倍率が高く狭き門です。
法務省専門職員
法務省専門職員では、法務教官、保護観察官、矯正心理学専門職などの職種があります。
犯罪者の更生を目的とした教育を行い、社会復帰の援助を行う仕事です。
犯罪者の更生を目的とした教育を行い、社会復帰の援助を行う仕事です。
裁判所職員（家庭裁判所調査官補）
裁判所職員の心理職は家庭裁判所調査官補に該当します。
家庭裁判所調査官補は各家庭裁判所に配置され、主に少年事件や家事事件についての調査などを行う仕事です。
事情聴取や裁判に用いる報告書の作成などが主な業務ですが、少年犯罪の更生プログラムなどを制作することもあります。心理学が多いに役立つ職種のひとつでもあるでしょう。
家庭裁判所調査官補は各家庭裁判所に配置され、主に少年事件や家事事件についての調査などを行う仕事です。
事情聴取や裁判に用いる報告書の作成などが主な業務ですが、少年犯罪の更生プログラムなどを制作することもあります。心理学が多いに役立つ職種のひとつでもあるでしょう。
地方上級公務員
心理大卒の場合、地方上級公務員の心理職を目指す人もいます。児童心理司、心理判定などに従事し、心理面接、心理診断などを行う仕事です。時には、児童相談所のケースワーカーとして務めることもあり、心理だけでなく福祉分野も色濃いと言えます。
地方上級公務員などの呼び名は、地方や採用先によって異なることもあるため注意しましょう。
地方上級公務員などの呼び名は、地方や採用先によって異なることもあるため注意しましょう。
心理学卒で公務員の求人を探す方法
公務員になるためには、まずは公務員試験を受ける必要があります。その上で、国家公務員となるのか、地方公務員となるのかによって探し方も異なるでしょう。
国家公務員の場合、勤務地の希望は聴取されるでしょうが、必ず希望する勤務地で就職できる訳ではありません。全国のさまざまな機関に配置されるため、希望地と全く異なる場所に勤めることになる場合もあります。特に家庭裁判所調査官補は数年ごとに転勤があるため、全国津々浦々を巡ることになるかもしれません。
一方、地方公務員の場合採用された地方での就職が前提となるため、他県への転勤などはまずないでしょう。自治体の公募状況などを確認し、希望する自治体の公務員試験を受けます。
国家公務員の場合、勤務地の希望は聴取されるでしょうが、必ず希望する勤務地で就職できる訳ではありません。全国のさまざまな機関に配置されるため、希望地と全く異なる場所に勤めることになる場合もあります。特に家庭裁判所調査官補は数年ごとに転勤があるため、全国津々浦々を巡ることになるかもしれません。
一方、地方公務員の場合採用された地方での就職が前提となるため、他県への転勤などはまずないでしょう。自治体の公募状況などを確認し、希望する自治体の公務員試験を受けます。
心理学卒で心理職以外の求人を探す際のポイント
心理学卒だからといって、心理職の求人だけに限定して就職先を探す必要がありません。一般の大学卒業資格を持っているため、心理職以外の分野への就職を考えてもよいでしょう。
しかし、大学で心理学を専攻してきただけに「どんな仕事を選べばよいのだろう」と悩む人も少なくありません。そのような時には、どのような目的を持って仕事をしたいかを考えて、それに伴った求人を探してみるのがよいでしょう。
しかし、大学で心理学を専攻してきただけに「どんな仕事を選べばよいのだろう」と悩む人も少なくありません。そのような時には、どのような目的を持って仕事をしたいかを考えて、それに伴った求人を探してみるのがよいでしょう。
- 年収を重視したい
- 福利厚生や就業環境を重視したい
- やりがいを重視したい
など、自分が仕事を通じてどのような要望を叶えたいのかを考えて求人を探してみましょう。
心理学卒で心理職以外の求人を探す際のポイント
心理学卒で心理職以外の求人を探すには以下の方法があります。目的に合わせた分野や選び方で求人を探しましょう。
キャリアアップしていきたい場合【企業就職】
年収や福利厚生、就業環境、キャリアアップなどを重視したい人は企業就職がおすすめです。
営業や人事などは心理学を活かせる職種としても人気があります。
一般の求人サイトや就職エージェントなどを利用すると、希望する求人が見つけやすいでしょう。
営業や人事などは心理学を活かせる職種としても人気があります。
一般の求人サイトや就職エージェントなどを利用すると、希望する求人が見つけやすいでしょう。
人を助ける仕事をしたい場合【社会福祉】
やりがいを持って仕事をしたい人や、人を助ける仕事をしたい人には社会福祉に関する仕事がおすすめです。
介護や児童福祉は心理学で学んだ知識をおおいに発揮できる分野とも言えるでしょう。介護や福祉を通して人を助けられる仕事は大いにやりがいを感じられる職業です。
社会福祉に特化した求人サイトや就職エージェントなどを利用するとよいでしょう。
介護や児童福祉は心理学で学んだ知識をおおいに発揮できる分野とも言えるでしょう。介護や福祉を通して人を助けられる仕事は大いにやりがいを感じられる職業です。
社会福祉に特化した求人サイトや就職エージェントなどを利用するとよいでしょう。
子どもに携わりたい【社会福祉・教育】
子どもに携わる仕事をしたい人は、教員や児童支援の仕事が向いています。心の成長が未発達な子ども達をサポートする際、心理学の知識は非常に役に立ちます。
大学在学中に教員免許を取得している場合、教員になるという方法もあるでしょう。公立学校の公募は自治体の教育委員会ホームページなどに掲載されています。私立学校の教員募集は一般の求人サイトや教育専門求人サイトが見つけやすいでしょう。
児童支援の場合、専門求人サイトを利用するのがおすすめです。児童支援の業界に特化したコーディネーターなどを使用すると、さらに希望の求人を見つけやすいでしょう。
大学在学中に教員免許を取得している場合、教員になるという方法もあるでしょう。公立学校の公募は自治体の教育委員会ホームページなどに掲載されています。私立学校の教員募集は一般の求人サイトや教育専門求人サイトが見つけやすいでしょう。
児童支援の場合、専門求人サイトを利用するのがおすすめです。児童支援の業界に特化したコーディネーターなどを使用すると、さらに希望の求人を見つけやすいでしょう。
心理学卒の経歴を活かせる求人を見つけよう
心理学を履修した証である心理学卒の経歴は、就職の際に優位に働くものです。自分がどのような仕事をしたいのか、よく考え心理学卒の経歴を活かせる求人を見つけるのがよいでしょう。
発達障害支援において、臨床心理士やカウンセラーなど心理学卒の求人は数多くあります。生きづらさを抱える子ども達の発達をサポートするためにも、発達障害支援で心理学の知見を発揮してみませんか？
療育biz（ビス）では、療育業界の求人を多数紹介します。業界専門のコーディネータが無料で就職相談を行っているので、ぜひ児童発達支援に興味のある方は療育biz（ビズ）を利用してみてください。
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