心理学科は、心理学について専攻して学ぶ学科です。心理学は文系分野に含まれ卒業後はさまざまな職業を選択できます。

今回は心理学科を卒業した人におすすめな職種について紹介していきます。

公認心理士とは、国家資格である公認心理士資格を取得した心理士です。公認心理士の仕事は医療、教育、福祉などの分野において心理分析、支援、指導など心理学に基づいた対応をすることです。

これらの仕事は認定心理士や臨床心理士が行っていましたが、2017年に公認心理士資格が国家資格として認められました。試験の合格率は40～50％と言われています。心理学に携わるものとして、国家資格を持って働きたいという人にぴったりの職業と言えるでしょう。

認定心理士は、公益社団法人　日本心理学会が認定する民間資格です。心理学に携わる者として標準基礎学力と技能を持ち合わせていることを認める資格で、公認心理士の資格が誕生するまでは心理学に関わる職に就くのであれば認定心理士資格を取得するのが一般的でした。

特に試験などはなく、審査に通過すれば認定料を支払って資格を取得できます。心理学科を卒業後は、職種に関係なく認定心理士の資格を取得しておくという人も少なくありません。

臨床心理士は、公益財団法人日本臨床心理士資格認定協会が認定する民間資格です、臨床心理学に基づいて、心理的問題の解決方法を提案する仕事で、医療、教育、福祉などさまざまな分野で活躍します。

心理学に関わる職業の中で、最も知名度が高く人材の需要もあります。

心理カウンセラーは、悩みや問題を持つ人に対して心理学的アプローチを行う職業です。特に必要な国家資格や民間資格はありませんが、心理学を履修している証として公認心理士、認定心理士、臨床心理士などの資格を持っている人も少なくありません。

活躍の場は多岐に渡り、有資格者なら医療、教育、福祉などで活躍することもあります。また、過去のトラウマなどで心に問題を抱える人のサポートや、メンタルクリニックなどからも需要のある仕事です。メンタルトレーナーと呼ばれることもあります。

産業カウンセラーは、企業社員の心理的なサポートやフォローを主な業務とする心理カウンセラーです。仕事に対する悩みや、ハラスメントの相談など、社員が抱えている問題に対して心理的にアプローチします。

産業カウンセラーが在籍することで、企業は従業員のメンタルヘルスをサポートすることができ、福利厚生や就業条件などの良さからも大変人気の職業です。ただし、待遇が良いため離職率が低く、求人数はあまり多くありません。

法務技官とは、法務省の専門職員で心理学科からは矯正心理専門職として採用されるケースが多いです。法務技官になるには法務省専門職員（人間科学）採用試験に合格する必要があります。法務技官は国家公務員であるため、使用試験も難関と言われています。

法務技官の仕事は主に、少年犯罪における加害者の社会復帰支援です。心理学の観点から犯罪に至る経緯を分析したり、加害者を観察して更生の予知の有無などを調べることもあります。

心理学を勉強し続ける中で、心理学者になる人もいます。心理学者は心理学の研究者です。大学卒業後は大学院に進学、博士号などを取得して研究を続ける人が多いでしょう。

研究の他、著書の執筆、大学・大学院などの講師などを掛け持っているケースが多く、中にはテレビなどのコメンテーターとして活躍している人もいます。

家庭裁判調査官は、家事事件や少年事件などにおいて、家事事件の当事者とそれに巻き込まれる子ども、少年事件の加害者などの調査を行う仕事です。家庭裁判所の裁判において、適切な解決を目指すためのサポート役といってもよいでしょう。

家庭裁判調査官になるためには、裁判所職員採用総合職試験（家庭裁判所調査補佐官）に合格する必要があり、合格後も裁判所職員総合研修所で2年間の研修を受ける必要があります。

専門的な知識や技術が求められ、試験の合格率は6～9倍と言われている難易度の高い職種です。

社会福祉士とは社会福祉専門職の国家資格です。社会福祉を必要とする人に対して、相談を受けた場合、助言や指導し福祉サービスと繋ぐ役割を持っています。

社会福祉士はさまざまな分野で活躍できる職種です。行政のサービスをはじめ、教育機関や医療機関、療育機関などでも需要があります。

主に福祉系大学から社会福祉士を目指す人が多いものの、最近は「心理福祉」として、福祉に特化した心理学科もあります。

ここまでに紹介した職業以外にも、心理学科で学んだことを活かして働ける分野はたくさんあります。心理学科を卒業した人の中には「教育分野」「営業分野」「人事分野」「マーケティング分野」などに就職する人も少なくありません。

続いては、これらの分野で心理学科の履修内容がどのように活かせるのか紹介していきます。

教育分野では心理カウンセラーなど子ども達の心の発達をサポートするため、心理学に精通した人材の活躍できる場所が数多くあります。それだけではなく、心理学科が含まれる文系学部では、中学社会科や公民などの教員免許を取得できる学校も多くあるため、教員として務めるケースもあるでしょう。

営業分野では、お客様の心理を理解することも大切です。いくら良い商品やサービスでも、相手が気に入らなければ売れることはありません。そこで、心理学に基づき相手の心理や欲求を理解することで、営業職として優れた成績を上げる人もいます。

人事分野では、社員ひとりひとりの希望や不満などを把握する必要があります。社員が快適かつ効率的に働けるようにするため、心理学で培った知識によって適切な人員配置などを考えることもできるでしょう。

マーケティングでは、営業分野同様お客様の心を掌握する必要があります。人間の心理的な行動を分析し、企業の望む成果を挙げるための方法を考えるマーケティングは心理学を学んだ人に適している仕事と言えるでしょう。

就職先や職種を決める上で給与について知っておきたいと考える人もいるでしょう。
心理学系職種における職業別の平均年収は以下のとおりです。

心理学系の仕事では、公務員になるかどうかも収入を大きく変える要素のひとつとなります。家庭裁判調査官や法務官、社会福祉士など公務員になると勤務年数に合わせて給与も増えやすいです。

また、心理学者は基本的に給与は低いのが一般ですが、研究分野で大きな成果を発表し、スポンサーなどが就けば高収入となる可能性があるでしょう。

心理士やカウンセラーなどの場合、就職する法人や企業の規模などによって給与は大きく変動します。

心理学系の職種に就きたい人には以下のような就職先がおすすめです。
どのような就職先でどのような職種に就くことができるのか紹介していきます。

病院機関では、主に精神科のあるクリニックで心理士として活躍します。

公認心理士や認定心理士、臨床心理士は、心理検査などを担当することが多いです。総合病院などでは、近年チーム医療への取り組みが進んでおり、他の診療科と心理士が連携して患者のケアに当たることもあります。

これまでは、これらの業務を行うのは心理士の仕事とされていましたが、公認心理士の国家資格ができたことで徐々に公認心理士の仕事として置き換わる可能性が高いと言えるでしょう。

2018年に公認心理士の資格が設置されたものの、まだ資格取得者数は認定心理士や臨床心理士の方が多い状態です。そのため、国家資格取得者以外でもしばらくの間は公認心理士と同じ業務領域で仕事ができるとされています。
しかし、今後医療機関での診療業務において公認心理士でないと保険診療と認められなくなる可能性も捨てきれないでしょう。病院機関に就職したいと考えている人は、公認心理士の資格取得を検討してみるのがおすすめです。

教育機関では、心理士、カウンセラー、心理学者などが活躍します。
発達途中である子ども達の心の成長をサポートするため、悩みを持つ生徒の心理検査やカウンセリングを行います。特にいじめの加害者・被害者への対応や、不登校児へのメンタルケアなどを任されることも多いです。

また、心理学者として研究分野で功績のある場合は大学などで講師として心理学を教える立場になることもあるでしょう。

一般企業ではカウンセラーとして活躍します。

企業が従業員のメンタルヘルスを保つために設置される産業カウンセラーは、公認心理士や認定心理士、臨床心理士などの有資格者を条件とされることが少なくありません。
近年、多くの企業ではうつや統合失調症など精神疾患による従業員の長期療養、退職が大きな問題となっています。
このような問題を解消するために、企業では産業カウンセラーを設置し従業員のカウンセリングなどを通して、メンタルヘルスに支障をきたしている社員の早期発見に勤めています。
メンタルヘルスに問題があれば、働き方の改善を指導するなど、産業カウンセラーは企業の財産である従業員を守るための重要な職業です。

福祉施設では心理士や社会福祉士などが活躍します。

児童相談所や障害者福祉施設、療育施設などで特に心理士や社会福祉士の需要が高いでしょう。社会的弱者と呼ばれる子どもや障害者の心のサポートを行うのが主な仕事です。

特に障害者福祉施設や療育施設などで行う心理検査は、その後のサポートプランを考える上でとても重要な工程です。対象者の知能や性格を心理学に基づいて分析し、最も効果的な福祉計画を立てる必要があり、公認心理士や認定心理士、臨床心理士は高い人材需要があります。

社会福祉士は、障害者福祉施設や療育施設、老人ホームなどさまざまな福祉施設に配置されていることが多いです。施設の利用者と適切な福祉サポートを繋ぐ存在として重要視されています。

司法機関では、公認心理士や家庭裁判所調査官、法務官、保護監察官などが活躍します。

司法の現場において、心理的調査やサポートを行える心理のプロフェッショナルとして務めるため、豊富な知識と高い技量が求められるでしょう。

司法機関で務める場合、国家公務員となるケースが多いです。難関ではありますが、安定した収入を得やすいなどのメリットも大きいといえます。

心理学科を卒業し、心理学においての専門的な知識を得た人にはさまざま就職先から需要があります。
目には見えない「心」という器官を支えるため、ぜひ心理学の専門家として自分にぴったりの就職先を見つけてみてください。

また、心理学を学んでいる人の中には、心に傷を負った人や社会的に弱い立場の人を助けたいという気持ちで志している人も少なくありません。
「困っている人を助けたい」「社会的に弱い立場の人を支えてあげたい」という人は、福祉機関での就職を考えてみてはいかがでしょうか。

特に、療育機関ではこれまで「ちょっと変わった子ども」と名前の付かない生きづらさを感じて生きてきた発達障害の子ども達を支える仕事ができます。見た目も知能も健常児と変わらず、周囲の理解を得にくい障害と戦っている子ども達は心理面でのサポートを必要としています。